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MBAマーケティング(STEP7)流通戦略

Book Summary
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理解度チェック
(STEP7)流通戦略

【概要:Overview】
製品の生産者と最終顧客との間を結ぶのが流通チャネルである。流通チャネルは、企業独自の販売網や再販機能を果たす販売代理店、卸業者、ディーラー、小売業者など外部組織によって成立している。自社組織は、自社従業員もしくは資本関係があり自社製品しか扱わない分社化された販売店が含まれる。外部組織には、複数のメーカー・商品を取りまとめる代理店やディーラー、小売店のような複数企業の製品を再販する外部の週通組織である。流通チャネルは、製品が倉庫から顧客に届くまでの物理的なパイプライン、および市場と現場をつなぐ情報伝達として中心的な働きをする。次に、流通チャネルが果たす機能は以下になる。
(主機能)
  ・調査(製品交換を計画・実施するための情報収集)
  ・プロモーション(広告、販売活動の促進)
  ・マッチング(顧客の要求に合わせた販売場所との調整)
  ・交渉(価格を含む諸条件の最終合意作り)
(販売支援機能)
  ・ロジスティックス(輸送業務、在庫管理)
  ・ファイナンス機能(売上回収、流通に必要な資金調達)
  ・リスク分担(流通業務のリスク対策)

【方法:Method】
流通チャネル

1.ゼロ段階チャネル:メーカーが直接顧客に販売するケースである。典型的な例として訪問販売に特化したポーラ化粧品やセシールである。高価格少量生産の建売住宅のようなビジネスである
2.1段階チャネル:近年大型小売業者が卸業者を排除して直接メーカーと取引するケースが増えている
3.2段階、3段階チャネル:消費財において最も多いのが卸業者が間にはいるパターンだ。小売業者にとっても少量取引に好都合であり、メーカーにとっても広範囲に販売を拡大できるメリットがある。

流通チャネル構築ステップ


【事例:Case】
パナソニックと提携した小売り店であるナショナルショップは地域住民に街の電気屋さんとして親しまれていた。しかしヤマダ電機のような大型店の登場により家電の販売チャネルは激変した。その状況下で、パナソニックは、ナショナルショップを自社の販売店として扱うのではなく小売店として独自の努力を行ってもらうために、支援方法を変えていった。その結果、2万点ほどあったナショナルショップも数千店まで減少はしたが、メーカーの力に頼らない地元密着型のナショナルショップが増えていった。これも流通戦略である。

顧客ニーズを汲み上げ、開発・生産・販売など様々な活動を連動させながら、顧客によって価値のある製品・情報を提供していく。その青写真を描くためにマーケティング戦略を策定する。この一連のプロセスを詳細に説明していきます。
※詳細プロセスに興味ある方はリンク先を参照ください

●章ごとの要点

①環境分析

市場に影響を与える内外のさまざまな要因により構成されるマーケティング環境の分析を通して市場の機会と脅威を整理し自社の強み弱みを再確認する。

②マーケティング課題の特定

マーケティング課題を洗い出し、今回取り組む課題とマーケティング目標を明確する。

③セグメンテーション・
ターゲティング

市場細分化・標的市場選定プロセス。顧客市場をグループ分けして、どの顧客セグメントに焦点をあてるかを決定する。

④ポジショニング

競合製品と差別化し、顧客にアピールできるような自社製品を提供価値を決定する。

⑤製品戦略

新製品開発だけでなく、製品特性やライフサイクルを踏まえて製品ラインの拡張や集約など、市場投入後の製品の育成やマネジメントについて決定する。

⑥価格戦略

製品やサービスの価値を表示するという重要な役割をもち、企業は需要動向と利益のバランスをとりながら製造コスト、カスタマー・バリュー、競争環境に留意して価格を決定する。

⑦流通戦略

製品を効率的に市場に届けるために、製品の特性、ユーザ特性、競合環境などを総合的に考慮にいれて、最適な流通チャネルを選択し、構築する。

⑧コミュニケーション戦略

ターゲットとなる顧客に適切な情報を適切なタイミングで伝える方法を決定する。

⑨実行計画策定

マーケティングミックスを実現するために行動計画を策定し、予測損益計算書を作ったうえで、その戦略シナリオの戦略策定プロセスの全体像を把握する。

本書の目次

第1部 基礎編
第1章 マーケティングの意義とプロセス
第2章 環境分析と市場機会の発見
第3章 セグメンテーションとターゲティング
第4章 ポジショニング
第5章 製品戦略
第6章 価格戦略
第7章 流通戦略
第8章 コミュニケーション戦略

第2部 応用編
第9章 ブランド戦略
第10章 マーケティングリサーチ
第11章 顧客経験価値とカスタマージャーニー
第12章 BtoBマーケティング

著者・出版

著者: グロービス大学院


2006年4月に株式会社グロービスが東京都千代田区のキャリア教育推進特区を利用した「株式会社立大学」(学校法人ではなく営利企業としての株式会社が設置した大学)として創立した。その後、2008年には設置者を学校法人グロービス経営大学院に変更し通常の学校法人立の私立大学となった。経営研究科のみが設置されている。
「社会に創造と変革をもたらすビジネスリーダーの育成」をその教育方針に据え、原則として企業や官公庁、団体等における3年以上の社会人経験を有する者を対象にしている。現在は東京都千代田区と大阪市淀川区、愛知県名古屋市中村区、宮城県仙台市青葉区、福岡県福岡市博多区にキャンパスがある。2009年4月には英語によるMBAプログラムを開講した。

<経緯>
1992年 株式会社グロービス設立。
2001年9月 株式会社グロービス社長が、ビジネスマンのキャリアアップ教育構想として、GDBA(Graduate Diploma in Business Administration、「グロービス・オリジナルMBAプログラム」)を発表
2002年4月、アントレプレナリアル・リーダーシップがGDBA初の科目として先行開講
2003年4月、GDBAの本格的開講。グロービス・マネジメント・スクール名古屋校開校
2004年4月、グロービス・マネジメント・スクール大阪校開校。
2006年4月、株式会社グロービスがグロービス経営大学院大学を開学(東京校・大阪校)。
2008年4月、グロービス経営大学院大学の設置者を、株式会社グロービスから学校法人グロービス経営大学院に変更。

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