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MBAマネジメント・ブック<4章 ファイナンス>(ダイヤモンド社)グロービス経営大学院

Book Summary
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レビュー

企業経営における財務の役割は、企業価値最大化のために、
  「どのような投資対象にいくら投資するか」
  「どのような手段で必要な資金を調達するか」
を判断し実行することである。
そのためには、ファイナンス理論の理解が必須となる。財務(ファイナンス)と会計(アカウンティング)はしばしば混同されるが全く違うものである。会計とは企業の日々の事業活動を所定の規則に従って数字の形で表現し、記録、報告する。そのため会計では原則的に過去と現在を表現する。これに対して、財務は経営目標の実現を目指して事業活動と表裏一体で流れているキャシュフローを管理し、その活動を通じて企業価値の最大化を図る。そのため財務では当然ながら未来視点である。

上図は、資金が投資家あるいは金融機関から企業へ流れ、再び投資家あるいは金融機関へ戻るまでの様子を単純化してものである。
(1)有価証券(株式や債券)を投資家向けに発行したり銀行から借り入れる
(2)この資金が事業活動にようする資産購入や事業投資活動にあてられる
(3)事業活動を通して収益を生み出す
(4a)内部留保として再び事業投資に向けられる
(4b)資金を提供した投資家や銀行に還元される
このように企業価値の源泉となるキャッシュフローは事業活動によって生み出されるが、ファイナンス理論は、そのキャッシュフローがどのようなメカニズムで企業価値に反映されるかを教えてくれる。ファイナンス理論は、大きく投資理論(インベストメント)と企業金融理論(コーポレートファイナンス)の2分野で構成される。前者は余剰資金の運用に関する考え方、後者は金融市場から資金調達に関する理論であり、両者は密接に関係している。

本書のPoint
【金銭の時間的価値】
金銭には時間的な価値がある」つまり、今日の1円は明日の1円よりかちがあるとファイナンスでは考える。

現在価値(Present Value)
将来受け取る金銭の今日時点の価値を現在価値という。n年後に受け取る現金Cの現在価値PVは割引率rとすると、PV=C/(1+r)^nとなる。たとえば、国債金利が2%のとき、1年後に年金として政府から100円を受け取るとすると、=100/(1+1.02)^1=98.04円となる。現在価値は将来の現金の今時点の価値であるのと同時に、投資額がいくらであるべきかを表している。

割引率(Discount Rate)
割引率は将来受け取るキャッシュフローのリスクに応じて決められる。リスクが高いほど割引率は高くなり、現在価値は小さくなる。割引率は同程度のリスクがある投資機会で得られるであろう利回りと同じ率である。

DCF法(Discount Cash Flow:割引キャッシュフロー)
資産の価値を将来生み出すキャッシュフローの現在価値として算出するときに用いるのがDCF法である。キャッシュフローのパターンは3つある。
 ・永久年金(一定額の受け取りが永久に続くキャッシュフロー)
 ・割増永久年金(毎年の受取額が一定の割合で増えていくキャッシュフロー)
 ・年金(ある一定額の受け取りが特定期間続くキャッシュフロー)
【投資評価のさまざまな方法】
代表的な投資の意思決定方法として
 ①NPV法(Net Present Value:正味現在価値)
⇒ NPV=[投資が生み出すキャッシュフロー現在価値] – [初期投資額]
NPV法では投資により生み出されるキャッシュフローPVと初期投資額を比較することで投資を評価する。NPV法による投資評価は次に示す4つのステップで行う。
 (1)投資により生み出されるキャッシュフローを予測する
 (2)キャシュフローの現在価値を計算する
 (3)初期投資を踏まえてNPVを計算する
 (4)NPVが正ならば投資を行い、負ならば投資しない


 ②IRR法(内部収益率)
IRRとは投資の利回りである。IRR法では、同程度のリスクを持つ投資案件の利回りハードルレートと当該投資機会の利回りIRRを比較することにより、投資を評価する。IRRはNPV=0となる割引率としても定義される。IRR法による投資評価は4つのステップで行う。
 (1)ハードルレートを設定する
 (2)投資により生み出されるキャッシュフローを予測する
 (3)IRRを計算する
 (4)IRRがハードルレートより大きければ投資を行い、小さければ投資しない


 ③パイバック法(回収期間)
ペイバック法は、「初期投資額は特定の期間内に回収されるべきだ」という考え方に基づく。ペイバック法は直感的に理解しやすく実際に広く使われている。しかし金銭の時間手価値の概念が考慮されていない。
【分散投資の効果】
投資リスクとは不確実性のことで、予想される投資利回りの標準偏差で表される。投資家は、多くの資産に分散投資する(ポートフォリオを組む)ことにより投資リスクを低減させることができる。

効率的フロンティア
この世に存在するすべてのリスク資産を組み合わせたポートフォリオの期待利回りとリスクをプロットしたとき現れる分布の上縁部が効率的フロンティアと呼ばれる。

例えば、リスクを全く取りたくない投資家は、すべての財産を安全資産に投資することになります。 また、リスクを目いっぱい取りたい投資家は、すべての財産を有効フロンティア上の接点ポートフォリオに投資して、安全資産は全く持たないことになります。 安全資産と同じ金利で借金ができるとするならば、レバレッジをかけて接点ポートフォリオを購入できるので、期待リターンをさらに高めることができます。 つまり、100万円しか持っていないひとが、100万円借金して、接点ポートフォリオを200万円買うのです。 多くのミドル・リスク、ミドル・リターンを好む投資家は、安全資産と接点ポートフォリオを組み合わせて保有するでしょう。

CAPM (Capital Asset Pricing Model:資本資産価値モデル)
資産へ投資することのリスクと期待利回りの関係を定量的に表すモデル。個別資産のリスクはベータで表され、マーケットリスクプレミアムと無リスク資産の期待利回りが求められる。

CAPM(資本資産価格モデル)とは、個別株式が持つβ値から、その株式に投資をしている投資家がどのくらいの収益率を期待するのかを関係づけたフレームワーク。頭文字を取って「キャップエム」と読む。 具体的には次の式によって表される。
E(r) = rf + β(rM-rf)
 ※E(r): 任意の株式の期待リターン
 ※ rf: リスクフリー・レート
 ※ β: 任意の株式のβ値
 ※ rM-rf:マーケットリスク・プレミアム
【資本コスト】
企業は借入に対して利息というコストを、株式に対して配当と値上がり益というコストをかけて資金を調達している。WACC(加重平均資本コスト)とは、企業が1円調達するのに何%のコストがかかっているかを表すもの。
WACCとは「Weighted Average Cost of Capital」の略称で、訳語では加重平均資本コストとも言われます。 この数字はごく簡単にいうと、「企業が資金を調達する場合にかかるコストの平均値」を指すものです。 そのため、WACCは資金調達の手段に応じて、
①負債コスト(借入や社債などによって資金調達を行う際のコスト)
②株主資本コスト(株式によって資金調達を行う際のコスト)
の2つ(厳密にはこれに加えて実効税率による節税効果)から構成されることになります。

WACCの計算を行う数式は、下記の通りとなります。
WACC₌ D/(D+E) × rD × (1-T) + E/(D+E) × rE
 ※ D:有利子負債総額
 ※ rD:負債コスト
 ※ T:実効税率
 ※ E:株主資本総額 
 ※rE:株主資本コスト
【企業の最適資本構成理論】
MM理論(モジリアニ=ミラーの命題)は、完全市場においては、企業の負債と株主資本の構成比は、企業価値に影響を与えないことを示した。多くの前提をおいてはいるものの、この命題から最適資本構成に至る理論を理解することは、経営者が自社の資本構成を決定するうえで手助けになる。

企業は負債を増やせば節税効果により企業価値は高まる。しかし極端な負債の増大は倒産リスクを増大させることにつながり、負債調達コストが上昇し、企業価値が減少する。これら2つの効果の分岐点となるのが最適資本構成点である。

有利子負債を増やす影響は、負債比率が高まれ財務破綻(赤字転落や債務不履行、最悪の場合は倒産)の可能性が増大しその企業の抱えるリスク増加する。株主・債権者が要求する収益率(=WACC)も上昇し、仕入先・販売先との取引条件が悪化し、オペレーション費用(仕入れコスト、⊿WC等)が増加する。一方で、節税効果によるプラス分を、財務破綻コストのマイナス分とをバランスする、「最適資本構成」が存在する。 (個別企業の最適資本構成を導くモデル式はまだ存在しない)
【企業価値の算出】
企業価値とは、理論的にはその企業が将来生み出すであろうキャッシュフローの現在価値である。企業価値の算出方法としては、会計上の利益をもとに推定する方法と企業の清算価値により推定する方法がある。

■DCF法による企業価値
①WACCを計算する


②FCF(フリーキャッシュフロー)を予測する

③継続価値を求める

④FCFと継続価値をWACCで現在価値に割引き、事業価値を求める
⑤非事業資産を時価評価し、非事業価値を求める
⑥④の事業価値に⑤の非事業価値を加える
⑦企業価値から負債額を控除して株式時価総額を求める
⑧株式時価総額を発行済み株式総数で割る


本書の目次

第1部 経営戦略
第2部 マーケティング
第3部 アカウンティング
第4部 ファイナンス
第5部 人・組織のマネジメント
第6部 IT
第7部 ゲーム理論・交渉術

著者・出版

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